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この原則は、どの会社にも当てはまる。ただし、会社によっては、上位２０％のエリート商品で、全売上の９０％ぐらいいってしまう会社と、６０％ぐらいしかしかない会社とがある。しかし、いずれにしても、わずかな商品で、わが社の売上の半分以上いってしまうという原則に変わりはない。
特許戦略の評価とＡＢＣ分析 特許戦略の善し悪しは、Ａグループの商品に特許が集中しているかどうかできまる。
- 将来をテーマにする特許戦略を、なぜ、現在の売上高分析であるＡＢＣ分析で評価しなければならないのか。
- 会社の現在の姿は、２～３年前に目指した目標（戦略）の結果である。
- もし、Aグループのエリート商品に特許が集中していなければ、その過去の戦略が誤っていたことになる。
いずれにしても、現在という切り口でとらえたとき、いつも、Ａグループの商品に注目せざるを得ない。 - Ａグループのエリート商品に特許が集中していなければ、それが結果論であろうとも、特許戦略としては、間違っていたといわざるを得ない。
ＡＢＣ分析と特許戦略の立案 既に商品化させているものについての改良特許は、Ａグループのエリート商品に重点を置くべきものである。
- 既に商品化されているものについての改良特許は、絶対に売れ筋商品であるＡグループの商品に集中すべきである。
- ただし、この場合に注意すべきは、このエリート商品の商品寿命である。近い将来引退しなければならないロートルなのか。１０年以上も活躍が期待できる若きエースなのか。
もし商品寿命を評価できないなら、若きエースとして扱うべきである。 - Ｃグループの商品に特許をとる必要など全くない。
- Ｂグループの商品に関しては、ケースバイケースで決めざるを得ない。